2008年6月23日 月曜日、6時更新
今朝も深刻な体感、現在、地球規模で抑圧が見られ、北米プレートでは小型多発傾向になっている。経験則からは、北米プレート巨大前兆と断言してもよいと思う。10m異常伝播傾向からおそらくサハリン・カムチャッカ周辺にM7超級が発生すると思う。次の半月あたりまでと予想している。
今日はブラックマンデーになるかもしれない。アメリカ政府による必死の株価操作も、とうとう資金の底が尽きたようだ。この後、サブプライムショックによる世界経済大混乱は第二幕へと進む。世界同時恐慌、そして次は原油大暴落だ。その奥にあるものは、8月以降、日米政府の大崩壊であり、世界資本主義の爆発的崩壊であろう。
過去200年かけて醸造されてきた資本主義が腐敗し、自らの毒素により崩れ落ちるのである。そして世界は大混乱に向かう。莫大な命が失われるだろう。
なお、来月から農協出荷化成肥料が約2倍の値上げとなる。(米中のリン鉱石出荷停止による)地震・気象・買い占め、乾燥不作、あらゆる要素が、大規模な食糧危機の到来を示している。中国が尖閣諸島ガス田問題に妥協的姿勢を示した本当の理由を考えるべきだ。日本は来月から中国に対する米輸出を無制限に解禁する。価格差は20倍もあったが、現在は6倍程度しかない。しかも中国には日本の平均所得以上の富裕層が3000万人いる。彼らが日本の庶民が買うべき米など食料を食い尽くすのである。
石油・穀物・レアメタルなどの先物投機に参加して,、世界経済を大混乱させ、世界民衆に巨大な饑餓を持ち込んでいる資本の正体についてだが、外から見ただけでは分からない仕組みになっている。
多くの信託・金融機関・ファンドが姿を隠しながら参加しているわけだが、一連の明確な買占投機に対するG7(財務会合)の姿勢を見る限り、アメリカだけが価格上昇の理由について、投機によるものである明白な事実を認めず「単に生産体制の量的不備が原因」だと強硬に決めつけ、各国のファンドに対する政治的介入を阻止し続けている。この事実が意味するものは、実は投機資金のなかにアメリカ政府自身によるものが多量に含まれている事実を示すものと捉える必要がある。
もちろん、こんな事実が明らかにされるなら、アメリカ政府は世界中から猛烈な非難を浴びることになり、もはや世界経済協調体制から追放される運命が待ちかまえているわけで、決して姿を現さず、認めることなどありえない。しかし、ホワイトハウス内部に、株価操作と投機を専門的に行うチームが編成され、見えにくい巨額の資金を運用している事実が暴露されている。したがって、一連の投機吊り上げの隠された正体がアメリカ政府自身であるという指摘について、我々は十分に心に留める必要があるだろう。