東南海地震など予測、文科省が新システム開発へ
多くの犠牲者を出し、国家機能のマヒなどが予想される東海・東南海・南海地震について、文部科学省は、被害を極力抑えるために、今年から新しい発生予測システムの開発に乗り出すことを決めた。地下の状態をコンピューターで計算し、数か月~数年後の発生を見通そうというもので、15~20年後の完成を目指す。
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20080511-OYT1T00115.htm
これまで東海地震だけは、東海地域の岩盤の変形状況から、「数時間~数日前の直前予知も可能」とされてきた。今回のシステムは、プレート(岩板)の広い範囲の異変を地下深くまで詳しく調べることで、ほかの地域でも直前予知に準じた短期的な予測を可能にする。東海・東南海・南海だけでなく、同様にプレート境界で起こる宮城県沖や北海道根室沖の地震にも応用が期待できる。
開発は、海洋研究開発機構や東京大などが担当。海底に地震計を400台設置し、岩石の破壊実験などを行う。こうして得られた精密なデータをもとに高性能コンピューターで計算し、時期などを絞り込む。
予測は「プレート境界の状態が変化しました。地震が数か月以内に連動して発生する確率は数十%です」などの形で連動の可能性や発生時期を示し、天気予報のように定期的な情報更新も行う方針。今年からの5年間で50億円の予算を見込んでいる。
東海・東南海・南海地震では、これら三つが連動すると最大約2万5000人の死者が出るとされ、2030年代の発生も指摘されている。
(2008年5月11日03時04分 読売新聞)